1. はじめに

「テクノロジーは社会を良くするものである」という社会的な認識は、産業革命の時代から現在のAI開発競争の時代まで、これまでの歴史の中で共通認識として抱かれていた思想だった。たしかに、技術は人々の暮らしを大きく変え、多くの領域で豊かさと効率をもたらしてきた。しかし、その一方で、技術が社会にもたらした陰の影響については十分に議論されてこなかった。その典型が、「技術は格差を縮小する」という思想である。教育、福祉、地方創生、ジェンダー、行政―いずれの分野でも「デジタル化すれば社会課題を解決できる」という期待は根強い。だが現実には、技術導入が格差を縮小するどころか、弱者の側に新たな負担を生み、既存の格差構造を固定化するという事態が繰り返されている。

そこで、本稿では、BEYONDセッション「テクノロジーによって可能になった再分配」の内容を元に、なぜ単に技術を開発・導入することが格差縮小に結び付かないのか、その構造的要因を見つめ直し、技術（テクノロジー）による社会課題解決のために何を再設計すべきなのかを考える。鍵となるのは、主体性・制度・資源配置という「技術以前の設計」である。

2. 課題の背景（構造的な格差）

テクノロジーと社会課題の関係を考える際、出発点として確認すべきなのは、「テクノロジーは平等な社会に導入されるわけではない」という点である。社会には、テクノロジーが導入される以前から、地域、ジェンダー、リテラシー、組織内の役割や専門性など、複数の層にわたる格差が存在している。今回のトークセッションで共有された事例は、こうした格差が現場でどのように顕在化しているのかを具体的に示していた。

例えば、児童福祉の事例では、大都市圏の児童相談所には臨床心理士や社会福祉士といった専門人材が一定数配置されている一方、地方では「昨年度まで水道局にいた職員」が、十分な準備や専門的支援を受けられないまま児童虐待対応を担わざるを得ない状況がある。ここでは、専門人材の地域偏在という格差がそのまま業務負荷や支援の質の差として露出している。

また、地方女性向けのIT人材育成の事例では、日本全体で見れば男女の教育水準はほぼ同等に達しているにもかかわらず、地方の女性たちは非正規雇用に固定され、賃金やスキルアップにつながる就業機会だけが大きく欠落していることが示されている。これは教育機会の格差ではなく、「所得やキャリアにつながる就業機会」という格差が構造的に表れている。

これらの事例が示しているのは、技術が導入される現場が、すでに多層的な格差によって形づくられているという事実である。都市と地方、男女の就業機会、ITリテラシー、専門性の偏在など、あらゆる領域において、条件の整った側と整っていない側が明確に存在している。

こうした格差が存在する社会に技術を導入しようとすると、さまざまな問題が生じ得る。

例えば、地方女性向けのIT人材育成プログラムでは、高度な生成AIの活用やコーディングを含む内容であるにもかかわらず、技術的な理由で脱落する参加者はほとんどいない。むしろ障壁となるのは、「自分がITの世界に入る資格があるのか」といった自己評価の低さや、「賃金を上げたい」と明確に口にすることへの心理的なためらいである。つまり、技術を使いこなす能力ではなく、自身がその技術を活用してよいのだという当事者意識の欠如が、技術への参加や定着を阻害している。

児童相談所でICTを導入した事例でも、システムを導入するだけでは業務は改善されない。システムを活用する制度・文化がなければ、ICTはむしろ入力負荷を増やすだけの存在になってしまう。ある年度の所長がこうした文化を整えたとしても、異動によって翌年にはその文化が失われ、システムが再び形骸化したDXに戻ることすらある。

さらに、離島自治体の事例では、バス運転手の不足から、役場職員が運転業務まで担わざるを得ない現状が語られた。一見すると、自動運転バスの導入によって人手不足を解消できそうに見えるが、急勾配の多い地形条件では、自動運転が前提とする技術仕様を満たせず、実際には導入が困難である。このケースでは、物理的条件の差が、技術の適用可能性そのものを制約している。

これらの事例から見えてくるのは、テクノロジーを社会課題の解決策として導入しようとしても、その現場の状況によってさまざまな問題が生じるということである。新しい技術が導入されても、期待された効果が十分に発揮されなかったり、現場の負担がかえって増えてしまったりするケースは少なくない。人手不足や予算の制約、組織の体制や文化の違い、さらには「自分にできるだろうか」といった心理的な壁が重なり、技術は「便利な道具」になるどころか、「使いこなせない仕組み」になってしまうことがある。結果として、技術は一方の現場には広く浸透し、もう一方の現場には浸透せず、むしろ技術の導入によって格差が広がってしまうといったことが起こり得る。

では、なぜテクノロジーは、課題解決の手段として期待されながらも、このような問題を引き起こしてしまうのだろうか。

3. なぜ格差のある社会で技術を導入すると、格差がむしろ拡大するのか

格差を縮める目的で技術を導入したにもかかわらず、多くの領域でその効果が十分に発揮されず、むしろ既存の格差が目立つかたちで拡大してしまう。この問題は、技術が本質的に「既存の条件を持つ側の能力を拡張する装置」であることに起因している。つまり、技術が平等に分配されても、その効果の現れ方は平等ではなく、条件が整っている側により大きな効果を及ぼすという事実である。技術が機能するためには、導入・運用・改善を支えるための前提条件が必要であり、その条件が整っている主体ほど、技術の恩恵を受けやすい。よって、社会にすでに存在する格差が、「効果の差」として現れ、より格差を拡大する方向に働く。特に、こうした効果の差は、その現場が持つ外部環境、制度・組織文化、個人の心理や当事者意識の差に起因している。

まず、外部環境の違いは、技術の浸透を決定的に左右する。技術は、地理条件、人口規模、人材、予算、インフラといった基盤の上に成立するため、都市部や資源のある組織には比較的容易に導入・定着する一方、条件の整っていない地域や領域では、そもそも立ち上がらない。たとえば、自動運転による運送の自動化が可能になったとしても、離島の急勾配といった地形条件が物理的障壁となり、自動運転は自然には広がらない。また、児童相談所のDXにおいても、人口規模や財政、担当人材の質が自治体ごとに異なるため、同じ技術を導入しても効果に大きな差が生まれる。外部環境の格差は、そのまま技術格差として可視化されるのである。

しかし、技術が有利に作用する理由は外部環境だけではない。技術の効果は、導入先の制度・組織文化にも強く依存する。技術は組織を自動的に変革する装置ではなく、意思決定の仕組み、情報共有の慣行、チームワークといった「器」の中でしか機能しない。たとえ、整った環境において良い技術が導入されても、制度・文化によって拒絶される場合もあり得る。制度や文化が整っている組織では技術が能力を拡張する一方、そうでない組織では負担を増やすだけに終わる。この差異が、結果として組織間の格差を拡大する方向に作用する。

さらに、個人の心理や当事者意識も、技術の効果を大きく左右する。地方女性向けのIT育成プログラムでは、高度なAI活用やコーディングを含むにもかかわらず、技術的理由で脱落する参加者はほとんどいない。実際の障壁は、「自分がIT領域にいてよいのか」といった自己評価の低さや、「賃金を上げたい」と口にすることへの心理的なためらいである。また、離島自治体では、住民自身が課題を強く自覚しておらず、外部からのDX提案が実感を伴わないことも多い。こうした主体性の差は、その技術にアクセスしようと思うかという入り口の段階ですでに分断を生み出し、意欲のある人だけが技術を使いこなし、そうでない層が取り残される構造を強化してしまう。

外部環境、制度・組織の器、個人の主体性。この三つの条件はいずれも、すでに格差として社会に存在している。技術はそれらを中和するのではなく、その格差に沿って効果を発揮するため、結果として有利側の能力を増幅し、不利側との距離を広げてしまう。

それでは、このように格差を拡大しうる性質を持つ技術を、どのように設計・導入すれば、格差是正や再分配につなげることができるのだろうか。

4. 格差を縮めるための技術活用とは、どのような条件を満たす必要があるのか

格差のある社会に技術を導入すると、構造的にはその格差はむしろ拡大しやすい。一方で、トークセッションで紹介された事例は、技術が一定の条件を満たすときには、「格差を縮めるためのインフラ」として機能しうることも示していた。重要なのは、技術そのものの性能ではなく、外部環境、制度・文化、個人の主体性という、格差を生み出してきた条件そのものを、どのように組み替えるかという設計である。

第一の条件：外部環境に沿った技術設計（外部環境への対策）

第一の条件は、外部環境に存在する格差を無理に均そうとするのではなく、その差を正確に把握したうえで、外部環境の制約に沿うかたちで技術を設計することである。技術は、地理条件、人口規模、財政、人材、インフラといった外部環境の上に成立するため、これらの条件が異なるにもかかわらず、同一の前提で技術を導入すれば、効果に大きな差が生じるのは避けられない。したがって、技術を格差是正に用いるためには、まず外部環境の差がどこにあり、どのような制約を生んでいるのかを理解し、その制約を前提条件として組み込む必要がある。

ここで重要なのは、再分配を「資源を移動させる行為」として単純に捉えないことである。問うべきなのは、「どの資源をどこへ動かすか」ではなく、「外部環境の差によって利用できていなかった機能や機会を、どのような設計によって成立させるか」である。再分配とは、外部環境の違いがそのまま不利として固定化されないよう、技術を環境ごとに調整する設計行為として理解されるべきである。

たとえば、離島自治体の事例では、人口減少や地理的隔絶といった外部環境を前提に、「人が増えない」こと自体を解決しようとするのではなく、地域への関与の度合いを可視化し、貢献に応じて意思決定に参加できる仕組みが設計された。DAOを用いて、居住地に関係なく地域への関与をトークンとして記録し、その蓄積に応じて投票権を配分することで、物理的に住んでいない関係人口も「決める側」に組み込まれていく。この設計は、人口や立地という外部環境の制約を前提としたうえで、意思決定へのアクセスという機能だけを拡張している点に特徴がある。

児童福祉の現場におけるDXの事例も同様である。専門人材が不足し、経験の浅い職員が判断を迫られるという外部環境の制約に対して、AIを判断の代替ではなく「判断の補助線」として位置づけ、過去事例やデータにもとづく示唆を現場に返す設計が採られている。まず業務の記録や情報共有を効率化し、時間的余裕を生み出したうえで、チーム内での相談や合意形成を支える形で技術が組み込まれることで、専門性の差がそのまま対応の質の差として固定化されることを防いでいる。

これらの事例に共通しているのは、外部環境の差を均そうとするのではなく、その差が生み出している制約を特定し、技術の役割を環境ごとに調整している点である。技術は、外部環境を乗り越える万能な解決策ではない。しかし、外部環境に沿った設計がなされるとき、環境条件の違いが成果の格差として固定化されることを緩和するインフラとして機能しうる。

第二の条件：制度・文化・組織の再設計（制度・文化への対策）

第二の条件は、技術が働く「器」としての制度・文化・組織を、技術に適合するかたちへと再設計することである。技術は組織を自動的に変革する装置ではなく、既存の意思決定の仕組みや業務慣行の中でしか機能しない。そのため、制度や文化が変わらなければ、技術は負担を増やすだけの存在に転落してしまう。

児童相談所のDXの事例は、この点を端的に示している。まず記録業務をデジタル化し、職員が思考や対話に使える時間を取り戻す。そのうえで、ケース共有やエスカレーションの仕組みを整え、「一人で抱え込まない」チーム文化を定着させる。最後に、蓄積されたデータをもとにAIを判断の補助線として導入し、専門的判断の質と平準性を高めていく。

このプロセスで変えられているのは、業務の効率だけではない。「誰が判断を抱え込むのか」「どこで共有し、どこで相談するのか」「判断の根拠をどう可視化するのか」といった、意思決定の構造そのものが再設計されている。制度・文化という器が整えられてはじめて、技術は本来の効力を発揮する。制度改革は、技術効果の格差を生まないための前提条件である。

第三の条件：主体の再構成（個人の主体性への対策）

第三の条件は、「誰が主体であるのか」を再構成することである。技術が格差を拡大してしまう背景には、主体性の高い人だけが技術を使いこなし、そうでない人が取り残されていく構造がある。したがって、技術導入においては、主体性そのものを再設計する必要がある。

地方の女性を対象としたIT人材育成の事例では、数か月のオンライン学習を通じて、これまで非正規労働として周縁化されてきた人びとが、地域DXやAI開発に関与する担い手へと変わりつつある。この変化は、単なるスキル獲得にとどまらない。「隣のお母さんが新しい働き方を実現している」という身近な成功が共有されることで、他の人びとも自らの位置を想像し直し、「自分も担い手になれる」と感じ始める。主体性は、個人の内面ではなく、共同体の中で可視化され、再生産されていく。

離島のDAOの事例では、地理的な居住地ではなく、地域への関与や貢献の度合いをもとに意思決定権を配分することで、移住者や関係人口が地域の「決める側」に組み込まれていく。ここでは、主体性が心理的態度ではなく、技術によって制度化された社会的な位置として設計されている。

主体の再構成なき技術導入は、既存の主体──すでに力を持つ側──の能力を拡張するだけに終わる。技術が格差を縮めるためには、誰が担い手として位置づけられるのかを、意図的に組み替える必要がある。

以上のように、外部環境に沿った技術設計、制度・文化の再設計、個人の主体性の再構成は、それぞれ、技術が格差を拡大してきた三つの要因に対応する対策である。技術は単体では格差を是正できない。しかし、この三条件を因果の順序に沿って設計することで、技術は初めて、格差を縮めるための基盤へと転換できる。

5. まとめ

本稿では、BEYONDセッション「テクノロジーによって可能になった再分配」の内容を元に、なぜ単に技術を開発・導入することが格差縮小に結び付かないのか、その構造的要因を見つめ直し、技術（テクノロジー）による社会課題解決のために何を再設計すべきなのかを考えた。

これまでの議論から、技術（テクノロジー）は格差を自動的に縮小するわけではなく、むしろ既存の社会構造の違いに沿って作用しやすいという点が明らかになった。技術は、それが導入される地域や組織の格差に左右され、整備が進んでいる場所には浸透しやすく、条件が揃わない場所では十分に機能しない。

また、組織の文化や制度が伴わなければ、技術そのものが負担を増やす要因にもなり得る。さらに、個人の心理や当事者意識の差は、技術への参加の段階で自然と分岐を生み、それが結果として格差の再生産につながることもある。

一方で、主体の再構成や制度改革、資源の再配置が適切に行われる場合には、技術は異なる役割を果たし得る。周縁に置かれてきた人びとが担い手として立ち上がり、組織の文化や業務設計が整えば、技術は負担増ではなく業務や判断を支える基盤として働く。

また、時間や専門性、学習機会などの資源が意図的に再配置されるとき、技術はその流れを支えるインフラとなる。こうした条件が揃うことで、技術は既存の格差をなぞるのではなく、その是正に向けた変化を促す装置となりうる。

技術が社会にもたらす変化は、技術そのものよりも、それを受け止める仕組みのあり方によって方向づけられる。技術は万能ではないが、主体・制度・資源配置の再設計と結びつくことで、より包摂的な可能性を開くことができる。格差のある社会における技術活用を考えるうえで、こうした視点が重要になるだろう。